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潜在する「原爆肯定論」と戦争体験の「伝え方」

 今日は長崎原爆忌だが、私が注目していたのは、昨年原爆投下を「しょうがない」と発言した久間章生衆院議員(当時は防衛大臣)の動向だった。朝日新聞(2008/08/09 13:21)によれば、久間氏は昨年欠席した長崎平和祈念式典に今年は参列したものの、相変わらず「原爆投下を肯定するつもりで言ってない」と弁明し、発言そのものを撤回しなかったという。久間氏は被爆者団体による政府への要望の場にも同席したが、長崎原爆被災者協議会の事務局長は「直接久間氏に抗議したいが、今回は被爆者の思いを政府に伝える場なので自粛する」と話しているという。地元長崎選出の国会議員としての「威力」が久間氏への批判を弱らせ、問題を霧散させようとしているのではないかという疑念を抱かざるをえない。

 ところで、久間氏の発言趣旨とは微妙に異なるが、「原爆のおかげで戦争が“早期終結”し、軍部から解放された」という見方を私は実際に何人かの戦争体験者から聞いている。これは原爆が「本土決戦」を回避し、天皇制国家を解体させる直接的契機になったという意味で、原爆投下が日本本土侵攻で想定される兵員の犠牲を救ったというアメリカの原爆正当化論とも通じるが、こうした「実感」は戦争体験者に少なからずあると思われる。

 この件については、そもそも日本政府の降伏決定に原爆がどの程度影響を与えたのか依然不明だし、ソ連の侵攻が「終戦」の決定打だったという説もあり、政治史的には根拠薄弱なのだが、何よりもどこかに「正しい目的のためには大量虐殺は仕方ない」という政治主義や、戦争犠牲者の「死」に無理に「われわれのために犠牲になった」という身勝手な「意味」の付与が読み取れて(実際は原爆の犠牲者は誰かのために「目的」をもって犠牲になったわけではない)、非常に危険なものを感じる。特に後者は戦争犯罪を行った政治主体の責任を免罪している点で、「国のせいで死んだ」戦没者を「国のために死んだ」とすり替える「靖国史観」と共通する。

 よく戦争体験が風化することへの警告や、戦争の実情を理解する必要性は指摘されるが、実際の体験者の「戦争体験」に含まれる「実感」が、結果として戦争に対する認識を歪める可能性があることは、これまであまり重視されてこなかった(久間氏の発言もいわば彼なりの「戦争体験」談である)。現在伝えられる「戦争体験」も実はほとんどが「敗戦体験」で、戦争の語りが「8月」に集中しがちな原因もそこにある。言うまでもなく「15年戦争」の全過程においては日本軍による「加害体験」も多数あり、「被害体験」も敗戦間際固有のものではない。それぞれ個別の戦争体験から今日的意義を読み取るには、やはり当時の人々が置かれていた社会状況や政治構造を学ぶことが必要であるし、場合によってはそこから戦争犯罪を正当化するような「体験」を批判しなければならないだろう。

 実際に私の周辺であった話だが、中国戦線に出征した元兵士が、新兵の時に上官命令で中国人捕虜を銃剣で殺したという体験を話したところ、ある子どもが「○○○(中国人の蔑称)を殺せるなんて羨ましいな」という感想を漏らしたことがあった。インターネットで排他主義や歴史修正主義の言説に容易に触れられるようになってしまった現代の悪弊が如実に表れているが(捕虜虐殺の事実を認めているだけ、「捏造」とか喚く改竄派よりはましなのかもしれんのが悲しいところだが)、そういう時代にあっては単に「体験」を伝えるだけでは限界があるのも確かだ。戦争体験の「伝え方」に工夫が必要になっていると言えよう。

 残念ながら文部科学省の教科書検定や一部マスメディアの反学問的な歴史改竄の動きや「受験体制」の弊害のせいで、歴史教育が歴史学から乖離しているのが現実である。歴史学界では実証的にとうてい通用しないような「否定説」(たとえば南京大虐殺)や「陰謀論」(たとえば真珠湾攻撃)が、世上では横行しているのも周知の通りである。そうした現状では、戦争体験の「伝え方」を云々する段階にはないとも言えるが(むしろ歴史教育の場では、当時書かれた文書=1次史料に触れさせる方が重要である)、一方で、「体験」ならではの「深み」と「厚さ」は決して軽んずるべきでもない。現実問題として戦争体験者の数が減り続ける中で、平和形成への力となるような「伝え方」を考えねばなるまい。
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by mahounofuefuki | 2008-08-09 22:23

原爆忌にあたって

 今日は63回目の広島原爆忌ということで、各新聞が社説や特集で原爆体験の継承や核廃絶・核軍縮に関するオピニオンを掲載している。「戦争を語り継ごうブログ」がそれらの代表的なものをまとめていて便利なのでリンクする。

 戦争を語り継ごうブログ 「ヒロシマ原爆の日」の新聞社説・コラム
 http://nishiha.blog43.fc2.com/blog-entry-1152.html

 「ほとんどの新聞が『核廃絶は世界の動向となりつつある』しかし『北朝鮮・イランなどの核拡散の危険性も高い』といった論調のようですが、前者に希望を持つ新聞と後者への警戒を強める新聞とに分かれる」と同ブログが指摘しているように、各紙の間には温度差がかなりあるのは例年どおりである。

 注目すべきは、昨年、アメリカの共和・民主両党の国務・国防長官経験者らが「核兵器のない世界へ」と題する論文を発表し、大幅な核軍縮や核実験の禁止などを提起したことに注意を促す論説が複数見られることである。かつて核大国アメリカ政府の中枢で核抑止論を前提とした国家戦略を推進してきた人々が、政治的リアリズムの立場から核廃絶への道筋の必要性を表明したことは、核抑止論の限界を象徴しており、確かに重要な意味を持つ。また、今日の広島市の平和宣言では、今年平和市長会議が発表した核廃絶までのロードマップといえる「ヒロシマ・ナガサキ議定書」に言及していたが、国際社会における核廃絶を目指した動きが確固たる位置を占めつつあると言えよう。

 一方で、今年に限ったことではないが、昨今の日本社会における「核」の「語り」にはある種の危惧を抱いている。言うまでもなく、世界で最も核兵器を多数保有しているのはアメリカ合衆国であり、日本国家は日米安保体制のもと「核の傘」に置かれている。核軍縮・核廃絶について語るならば、何と言っても日米安保体制をどう転換していくのかを問わないことには始まらない。しかし、実際は安保支持者はもちろん、そうでない場合でも「アメリカの核」に対する批判意識・問題意識が弱まっているのではないか。日米安保体制が長期化する中で、「核の傘」が「空気」になってしまい、「核の支配下」に置かれているということに無自覚になってはいないだろうか。この点は自戒を込めて強調したい。また現在北東アジアにおける最大の懸案となっている朝鮮の核開発問題も、日本では「拉致問題」の影に隠れてしまいがちなのも問題である。

 核保有国は例外なく貧富の差が大きいという事実や、人類が自らを滅亡させるだけの力を有している現状がいかに危険かを決して失念してはならないだろう。
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by mahounofuefuki | 2008-08-06 19:17

「3月1日」の忘却

 人間の記憶のキャパシティには限界があるので、たくさんのことに関心を持続することは難しいし、忘却してしまうことも多々ある。次々と新しいニュースが登場することで、「古い」ニュースは書き換えられ、私たちの脳裏から消えていく。「ロス疑惑」の話が唐突に出てきた時に、在日米軍基地問題やイージス艦の事件が霧散してしまうのではないかという危惧を抱いた人々が少なくなかったが、そうした危惧を抱くのは、人間が複数のニュースに強い関心を寄せることが難しい事実を知っているからである。

 たかだか数週間前の出来事でさえそうなのだから、本当に「古い」出来事ならばなおさらである。
 私は今朝新聞を読むまで、昨日3月1日が3・1独立運動の記念日であったこと、さらにビキニ環礁で第五福竜丸が被爆した日(ビキニデー)であったことをすっかり失念していた。知識として問われればいつでも答えることができる事柄でも、普段は記憶の片隅に追いやられていることを改めて自覚し、戦慄を覚えた。
 念のため説明すると「3・1独立運動」とは、1919年3月1日に、日本統治下の朝鮮で朝鮮民族代表による独立宣言が発せられたのを機に、朝鮮半島全土に広がった独立運動で、日本帝国主義の植民地支配に対する韓国・朝鮮の抵抗の出発点となった運動である。もう一方の「ビキニデー」とは、1954年3月1日に、アメリカがマーシャル諸島ビキニ環礁で行った水爆実験により、日本の遠洋マグロ漁船「第五福竜丸」が危険指定区域外で操業していたにもかかわらず被爆したことから名付けられ、この事件を機に原水爆禁止運動が本格的に始まった。

 いずれも単なる「過去の話」ではなく、すこぶる現代的な課題とリンクしている。3・1独立運動はいまだ日本に根深い韓国・朝鮮に対する侮蔑意識と排外思想の克服を問うているし、ビキニ被爆事件は今も続く核兵器の恐怖とアメリカ国家の「無法と横暴」を示している。決して忘却できない出来事である。
 3月1日は韓国・朝鮮では祝日で、国家的行事も催されるが、日本では全く軽視されている。それは今も多くの日本人が植民地主義的思考に拘束されていることを意味する。日本軍の武力弾圧により殺された3・1独立運動の死者を日本人が公的に追悼しない限り、「帝国日本」を克服することはできないだろう。
 また、ビキニデーは日本にとって広島、長崎に続く3度目の被爆経験である。それにもかかわらず、日本国家は事件当時からアメリカに賠償を求めることもせず、わずかな慰謝料だけで強引に幕引きを図った。「軍」が「民」を押しつぶした典型的事件であり、最近の在日米軍による犯罪や米軍再編に伴う騒音被害、またイージス艦の事件にも通じる。

 忘却を反省しつつ、1日遅れではあるが「3月1日」の意味を熟慮したい。過去を現在に生かすことにこそ歴史を学ぶ意味がある。
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by mahounofuefuki | 2008-03-02 13:42

袋小路の「対話と圧力」

2002年の日朝首脳会談とそれに伴う日朝ピョンヤン宣言は、日朝間の不幸な関係に終止符を打つ明るい兆しとなるはずだった。
しかし、実際は朝鮮の国家機関による日本人拉致の事実が日本社会に衝撃を与え、被害者の帰国問題の混乱や朝鮮の核開発の発覚により、国交正常化交渉は決裂し頓挫してしまった。その間、マスメディアが拉致被害者家族会や「救う会」に迎合した情緒的報道を垂れ流した結果、日朝間の歴史や実情を知らないまま、「北朝鮮」=「拉致」=「おかしな国」というパブリックイメージが形成され、再び排外主義が台頭した。ヒステリックな世論を背景に、「拉致問題」を通して安倍晋三氏が一躍ヒーローとなり、彼はついに首相にまで上りつめた。

日本政府は「対話と圧力」路線を唱え、昨年のミサイル発射実験と核実験を機に朝鮮に対する経済制裁を断行した。一方、国内では在日朝鮮人総連合会に対する弾圧・攻撃を強めた。
この路線は「圧力」に耐えられなくなった朝鮮側から「対話」に出てくるのを待つという「あぶり出し」戦術であり、アメリカの朝鮮「封じ込め」政策と軌を一にしていた。逆にいえば、アメリカが朝鮮の出口を塞いでいる限りは有効だが、そうでなくなれば無効になる弱点をもっていた。

しかも、日本政府は「拉致・核・ミサイル」の解決を国交正常化の条件としたが、「拉致」が突出した結果、北東アジアの安全保障にとって緊急の脅威である核開発問題は、日本社会においては相対的に低く扱われ、ましてや日本の植民地支配の「清算」に至っては一般の人々には完全に無視されてしまった。それどころか一部の人々は、「拉致」を植民地時代の日本の国家犯罪を正当化する道具に利用しているほどである。(忘れてはならないが、拉致被害者支援者の多くは日本の植民地支配を正当化している人々である。)
核問題の軽視は関係各国に疑念を与え、「過去の清算」の軽視は日本の「誠意」の欠如を印象付けた。日朝関係はもはや修復困難になってしまった。

このような現実的・歴史的思考を排除した一方的な「対話と圧力」路線は、現在完全に破たんしつつある。
「頼みの綱」であるアメリカは現在「封じ込め」をやめて米朝2国間協議を再開し、核の無力化を最優先とする交渉が続いている。ブッシュ大統領が平和条約締結の可能性を示唆するまでになった。また、韓国政府は先の南北首脳会談で、休戦状態の朝鮮戦争を完全終結させるための南北及び中国・アメリカの4カ国協議を提唱した。これがもし実現すれば、朝鮮戦争の直接の当事国ではない日本はカヤの外である。
こうなると「圧力」路線は単なる「何もしない」路線でしかない

そして、ついにこんな報道が流れてきた。
米、拉致解決に固執せず 米、拉致解決に固執せず 北朝鮮の追加説明で判断 (47NEWS)
【ワシントン8日共同】米国による北朝鮮のテロ支援国家指定解除に当たり、日本が拉致問題解決まで解除しないよう求めている問題で、米側が、問題が進展したかどうかを判断する上で、横田めぐみさん=失跡当時(13)=ら北朝鮮が「死亡」したと主張している8人に焦点を絞り、日本への追加説明など「北朝鮮の協力姿勢」の有無を重視していることが8日、分かった。米政府の立場について説明を受けた外交筋が明らかにした。
 指定解除の「条件」を6カ国協議で合意した北朝鮮の核施設無能力化と核計画申告にとどめ、拉致問題の「解決」を解除の前提とはみなさない米政府の姿勢が明確になる一方、日本との立場の違いが浮き彫りとなった。
要するに「拉致被害者の全員帰国」を「テロ支援国家」指定解除の条件とはしないということである。残りの被害者の「死亡」について、もう少し「ウソくささ」のない説明さえしてくれれば、「拉致問題」を終わりにするということである。
すでに先月もライス国務長官が、「拉致」の解決を指定解除の条件としない考えを示唆しており(読売新聞9月25日)、アメリカ政府は「拉致」切り捨てに向かっているとみてよいだろう。小泉・安倍両政権の外交は完全に失敗したのである。

日本政府は9日の閣議で、対朝経済制裁の半年延長を決定した。
対北朝鮮制裁を閣議決定 輸入禁止など半年延長 (47NEWS)
このままでは経済制裁をやめるタイミングもないまま、日朝関係の不正常状態が続いてしまうだろう。福田首相は先の所信表明で日朝国交正常化への意欲を示していたが、どうやっても全面的解決が望めない「拉致」に拘泥するかぎり、とてもではないが国交など夢のまた夢である。
今さらではあるが、2002年の日朝首脳会談当時の、国交正常化交渉を通して「拉致」を協議するという路線を続けていれば、もっと違う展開がありえたかもしれない。そう考えると安倍前首相と彼を支持した人々の罪はやはり大きい。

正直なところ核問題はアメリカに任せられる問題ではない。世界最大の核保有国であるアメリカは、自国主導の世界秩序さえ揺るがさなければ、核の完全放棄にこだわらないからである(現にインドやパキスタンの核保有を黙認した)。
日本政府は「拉致」よりも「核」を優先する思い切った政策転換が必要だろう。そして失った信用を取り戻すためには「過去の清算」に最大限の誠意を示すことが必要だろう。世論も冷静さを取り戻してほしい。
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by mahounofuefuki | 2007-10-09 16:10

山崎拓のトンデモ発言

自民党の山崎拓衆院議員が、朝鮮の昨年の核実験について、「私はやらせてよかったと思う。核兵器を持っているかいないか、いろいろと憶測があったが(保有が)はっきりした」と講演で述べたという。
久間前防衛大臣の「原爆しょうがない」発言に匹敵する、とんでもない暴言だ。

山崎氏は、朝鮮の核保有が、結果としてアメリカを2カ国間交渉に引き出したと評価しているようだが、誤解もはなはだしい。
ブッシュ政権の方針転換は、イラク戦争の行き詰まりと、選挙で与党・共和党が敗北した結果、政府内の強硬派が失脚したからであって、仮にイラクで親米政権が安定し、議会で野党を圧倒していたら、今も「封じ込め」政策を続けていた可能性が高い。
朝鮮の核保有の既成事実化は、北東アジアのパワーバランスを崩すものであり、日本のどの階層の人間(在日朝鮮人も含む)にとっても、まったく益がない。
依然として核兵器の放棄の道筋が定まっていない中で、極めて危険な発言である。

日本政府は「拉致ヒステリー」以降、「拉致・核・ミサイル」の解決を日朝国交正常化の条件としてきたが、喫緊の課題である「核」より、どうやっても誰もが納得できる完全解決などない「拉致」を上位に据えることで、核問題を軽視してきた。
世界最大の核保有国であるアメリカは、これまでもイスラエル、インド、パキスタンの核保有の既成事実化を黙認してきた。要はアメリカ主導の世界秩序を揺るがさなければ、限定的な核拡散を容認しているのである。朝鮮に対しても、アメリカは完全な核廃棄を貫く保証はない。
だからこそ、被爆国である日本こそが、核問題では強硬姿勢を採らなければならないのだが、実際は「拉致」の方で「死人を生き返せ」と無理な要求を続けている。
(「死亡組」が「消された」ことは誰でも想像がつく。拉致被害者を目撃したと証言していた「元工作員」はヤク中の詐欺師だった。)

こうした中、山崎氏は、安倍首相ら「拉致問題」一辺倒の政治家とは、一線を画してきた。今年1月に訪朝した際にも、問題解決の糸口を見つけようと努力していた。
その山崎氏にして、この体たらくなのだから、結局のところ、安倍首相や中川昭一衆院議員と同様に、わざと朝鮮に核保有させて、それを理由に日本の核武装を狙っているとしか思えない。

日本が核武装すれば、中国に核戦力強化の口実を与え、韓国や台湾にもあっという間に核は拡散するだろう。北東アジアは終始、核戦争の危機にさらされる。
「難民世代」の利害関係で言えば、核開発のために、膨大な税金が投入され、その分社会保障は貧弱になり、行政サービスは低下する。核保有国はどこも貧富の差が大きいことを忘れてはならない。平等度の高い国はみな非核保有国である。

この山崎発言はなぜ大きく報道されないのだろう?
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by mahounofuefuki | 2007-09-19 12:21